公開日:2021年2月15日 新型コロナウィルス感染拡大に伴い、東京などでは二度目の緊急事態宣言の発令を受けて、出勤者の7割減やテレハーフの推進など、企業にテレワークの積極的な実施が強く呼びかけられるようになりました。
InfoDeliverではNo Ruleの考えのもと、社員が自由に働く場を選択できる環境を日々、創りあげていますが、本日は東京から地方へ移住した社員と移住を可能とした、当社テレワークの導入についてご紹介します。
【移住理由】
元々、地方出身のため、勤務地が東京であることにこだわりがありませんでした。
働き方改革やコロナ感染拡大を背景に会社がテレワークを推進し、リモートワークができる環境が整っていて、自分の仕事はどこでもできる状態だったため、家庭の事情を機に移住を決めました。
目次
InfoDeliverでは３つの変化を実現したことで移住（テレワーク）を可能にしました！
１．社内チャットツールの活用
社内コミュケーションツールとしてメールでのやり取りから、チャットツールに移行しました。
リアルタイムにコミュニケーションが図ることができ、社員同士の交流の機会が増えています。
２．Web会議システムの導入
社内だけに留まらず、お客様への営業活動も基本はWeb会議で行うスタイルに変えました。
３．勤怠管理・その他社内申請を人事SaaSシステムへ移行
エクセル運用だった勤怠管理を『ジョブカン』を利用することで、自宅・外出先からでも 自由に出退勤の記録をつけたり、各種申請が行える環境にしました。
場所や環境にとらわれない 新しい働き方の実現
当社では多様化する働き方に対応しながら、社員にとってベストな形を模索・選択し続けています。
法律で守られている権利
【移住後の感想】
生活環境がよくなり、業務がはかどっています。 また、首都圏でのコロナ感染拡大により法事があっても親族の反対で帰省できませんでしたが、関西圏からだと帰省することができそうです。
COMIT HRでは、企業様の課題やニーズに合った人事SaaSシステムをご提案します。また、人事SaaSシステムだけでは解決できない部分をBPOと組み合わせ、人事BPOサービスとして、人事ご担当者様の課題解決をお手伝いいたします。お気軽にお問合せください。
